シニアこそジョブ型の働き方に挑戦しよう！

大企業では着実にジョブ型雇用が広まってきたようだが、まだ大半の企業ではパートナーシップ型雇用が一般的。
職務の明確化や分類・職務に見合った報酬・人事評価の変更などジョブ型の制度構築、特定の職務を変更もしくは廃止する場合のその職務で働いてきた個人への対応等々、ジョブ型を採用する難しさは多々あろうが、日本社会を変革するためにはジョブ型に進むことは避けて通れないステップと考える。

単に優秀な若手人材やIT人材を雇うために「やむなく」ジョブ型を取り入れる必要があるなどと、矮小化して捉えるべきではない。
パートナーシップといえば企業と個人が対等な関係であるように響くが、パートナーシップ型雇用の実態は、個人が企業に寄りかかる/企業にお任せの働き方/生き方であり、パターナリズムに近い。
これは昭和の復興期に企業にとって大変都合の良い仕組みであったし、資本主義・民主主義に不慣れな個人がリスクをとらずに（＝事故に遭わずに）社会に入っていく際のハードルの低い仕組みでもあった訳だ。
しかし、今は違う。
日本が人口減少や米中の二大強国に翻弄されながら生き延び発展していくためには、企業も個人もそれぞれが自立・自律を目指して自社や自分を磨き続け、日本社会に貢献していく以外に道はない。
まさにジョブ型雇用こそが企業と個人が真に対等な関係を築き互いに切磋琢磨していく仕組みと考える。

元サラリーマンも現役を卒業したからと言って、例外ではない。
社会から期待されるのは「消費者という役割だけ」に甘んじていいのか。
元サラリーマンこそパートナーシップ型雇用の卒業生として、自立・自律（ジョブ型）の新たな働き方に踏み出して、日本社会の変革に一役買おうじゃないか！
人材不足対策として多くの大企業が定年延長を始めたが、これはおかしい。
大企業は、中高年社員を自社から解放し、彼らが他社（特に中小企業）に跳び込んでこれまで培ってきたスキルや経験を活かして頑張る、そんな「自立・自律」を促していくべきだ。
確かに大企業卒業生が環境や文化の大きく異なる中小企業で活躍することは容易でない。
しかし、現役世代が自立・自律のジョブ型雇用に挑戦していく今、元サラリーマンも意識改革に取組んでジョブ型の新たな働き方に挑戦していきましょう！